| 1 |
「チリにおける貿易自由化と市場構造・市場成果」『アジア経済』7月号、1984年7月 （J.デメロと共著） |
| 2 |
「インドにおける公企業の現状と問題点」『早稲田大学社会科研究』 35号、1987年 |
| 3 |
「戦後における外国技術導入の日本経済へのインパクト」『日韓経済発展比較論』、総合開発機構、1988年5月 |
| 4 |
「MFA（国際繊維協定）の経済学的および政治学的分析」『ウルグアイ・ラウンドにおける南北貿易』、深海博明編、アジア経済研究所、1990年 |
| 5 |
「一般均衡モデルの実証分析への応用：CGEモデルの発展過程と現状」『三田経済雑誌』83巻2号、1990年 |
| 6 |
「日本の製品輸入と流通システム」『日本の流通』、三輪芳朗・西村清彦編、東大出版会、1991年2月（河合正弘との共著） |
| 7 |
「環太平洋諸国の輸出拡大」『アジア経済』 第34巻、第1号、1993年1月（横田一彦、小浜裕久との共著） |
| 8 |
「内外価格差の経済学」『日本経済研究センター会報』、1994年1月 |
| 9 |
「貿易理論と直接投資」『直接投資と経済政策』、日本輸出入銀行海外投資研究所、1995年 |
| 10 |
「日本の製造業における比較優位の変化とその決定要因」通産研究レビュー、1995年5月 |
| 11 |
「東アジアにおけるエレクトロニクス製品の生産と外国貿易の新しい形態：海外直接投資の果たす役割」小宮隆太郎・山田豊編『東アジアの経済発展』／東洋経済新報社、1996年1月 |
| 12 |
「直接投資の決定要因と受入国への影響：アジア諸国の分析」関口末夫・田中宏／日本輸出入銀行投資研究所編著『海外直接投資と日本』／東洋経済新報社、1996年2月 |
| 13 |
「中国における直接投資と技術移転」長岡貞男・馬成三・S.ブラギンスキー編著『中国とロシアの産業変革：企業改革と市場経済』／日本評論社、1996年2月 |
| 14 |
「対日直接投資の現状と阻害要因」『日本経済研究』 no.31 日本経済研究センター1996年4月 pp.66-84 |
| 15 |
「東アジアにおける直接投資と経済成長」 『直接投資と経済成長に関する研究：東アジアの今後の課題』、NIRA研究報告書、 No.960086、総合研究開発機構、平成8年12月 |
| 16 |
「直接投資からみたWTO」佐々波楊子・中北徹編著『WTOで何が変わったか』日本評論社、平成9年7月 |
| 17 |
「日本企業の東アジア現地法人における技術移転」『三田学会雑誌』90巻2号、慶應義塾大学経済学部、1997年7月 |
| 18 |
「中国への直接投資と技術移転」 JCER DISCUSSION PAPER No.49 日本経済研究センター、1997年9月 |
| 19 |
「中小企業と中小企業援助政策(1)」『経済学論集』第63巻第3号、東京大学経済学部、1997年10月（伊藤元重との共著） |
| 20 |
「中小企業と中小企業援助政策(2)」『経済学論集』第64巻第1号、東京大学経済学部、1998年4月（伊藤元重との共著） |
| 21 |
「東アジアにおける直接投資主導型経済成長の実態と課題」浦田秀次郎・木下俊彦編著『21世紀のアジア経済』東洋経済新報社,1999年1月 |
| 22 |
「わが国の内外直接投資をめぐる諸問題」関口末夫・樋口美雄・連合総合生活開発研究所編『グローバル経済時代の産業と雇用』東洋経済新報社,1999年3月 |
| 23 |
「サービス貿易」深海博明編著『国際経済論』八千代出版,1999年3月 |
| 24 |
「東アジアにおける貿易と投資の地域依存パターンの変化」青木昌彦・寺西重郎編『転換期の東アジアと日本企業』東洋経済新報社、2000年（瓜生不二夫・米川進との共著） |
| 25 |
「日本企業の対アジア海外直接投資における地域リスクと企業間ネットワーク」佐々波楊子・木村福成共編『アジア地域経済の再編成』慶應義塾大学出版会、2000年（河井啓希との共著） |
| 26 |
「東アジアの持続的成長と中小企業」浦田秀次郎・木下俊彦共編『アジア経済：リスクへの挑戦』勁草書房、2000年 |
| 27 |
「グローバル化に伴う社会保障問題とWTO」『海外社会保障研究』Spring 2001, no.134、37‐50ページ |
| 28 |
「直接投資と持続的経済発展」浦田秀次郎・小浜裕久共編著 『東アジアの持続的経済発展』勁草書房 2001年3月 |
| 29 |
「東アジアのサービス貿易」中村純・戸塚和也・内田陽子編『国際産業連関表の作成と利用(XII)』アジア国際産業連関シリーズ No.58、日本貿易振興会 アジア経済研究所 2001年3月 |
| 30 |
「貿易・直接投資依存型成長のメカニズム」渡辺利夫編 『アジアの経済的達成』東洋経済新報社 2001年4月、小島清編著『太平洋経済圏の生成：第3集』文真堂 2001年9月 |
| 31 |
「対日直接投資問題」池間誠・大山道弘編著『国際日本経済論』文眞堂、2002年3月 |
| 32 |
「同時進行するグローバリゼーションとリージョナリゼーション」『NIRA政策研究』Vol.15, No.5, 2002年5月25日発行 |
| 33 |
「東アジアの競争政策と経済発展」伊従寛、山内惟介、J.O.ヘイリー、 W.A.W.ネイルソン編 『APEC諸国における競争政策と経済発展』中央大学出版部、2002年6月 |
| 34 |
「東アジアにおける直接投資拡大と自由貿易協定（FTA）の役割」『海外投融資』（設立10周年記念特別号）2002年7月号 |
| 35 |
「中国・東アジアとの経済関係の緊密化が日本経済に及ぼす影響」伊藤元重・財務省財務総合政策研究所編著『日中関係の経済分析』東洋経済新報社、2003年3月 |
| 36 |
「同時進行する経済のグローバリゼーションとリージョナリゼーション」『国際経済』国際経済学会編、54号、2003年7月, 76-93ページ |
| 37 |
「日本のWTO/FTA戦略」『国際問題』No.532、2004年7月,18-31ページ |
| 38 |
「ASEANの経済発展に日本や先進国が与えた影響」伊藤隆俊・財務省財務総合政策研究所編『ASEANの経済発展と日本』日本評論社、2004年12月 |
| 39 |
「日本のFTA戦略の課題と展望」馬田・浦田・木村共編著『日本の新通商戦略』文眞堂、2005年9月 |
| 40 |
「コメント：世界経済と地球環境」『国際経済』第56号（第63回 全国大会報告号）、2005年10月10日 |
| 41 |
「東アジアにおける重層的発展プロセス：貿易と海外直接投資の相互依存関係」河合正弘、深作喜一郎・編『開発のための政策一貫性』明石書店、2006年3月31日、369-424ページ |
| 42 |
「日本のFTA戦略」『フィナンシャル・レビュー』81号、平成18年4月、27−49ページ |
| 43 |
「中国経済の台頭とASEANの貿易と直接投資」小川英治、財務省財務総合政策研究所編著『中国の台頭と東アジアの金融市場』日本評論社、2006年6月15日、39−58ページ |
| 44 |
「東アジアにおける経済統合と日本」『国際問題』No.553、2006年7・8月号、1−3ページ |
| 45 |
「コメント」『国際経済：多国籍企業と東アジア経済』第57号、日本国際経済学界研究年報、世界経済研究協会、2006年 |
| 46 |
「市場誘導型から制度誘導型にシフトする東アジアの地域経済統合」『国際経済』58号、日本国際経済学会編、2007年10月、47−68ページ |
| 1 | 「トルコ経済の一般均衡分析」経済セミナー、日本評論社、1983年1月（JDルイスとの共著） |
| 2 | 「中国経済の発展と産業構造変化の分析」世界経済評論、1986年8月および9月 |
| 3 | 「内需ハイテク型に転換する日本経済」Economics Today、小学館、1987年（小浜裕久との共著） |
| 4 | 「韓国における重化学工業化とその影響」世界経済評論、1988年4月 |
| 5 | 「ガット体制と多国間繊維取決め」国際問題、日本国際問題研究所、1989年（佐々波楊子との共著） |
| 6 | 「国際経済」PRKrugman= MObstfeld共著、International Economics、新世社、1990年（石井菜穂子、竹中平蔵、千田亮吉、松井均との共訳） |
| 7 | 「GATTにおける発展途上国優遇措置」貿易と関税、日本関税協会、1990年4月 |
| 8 | 「援助の効果と経済発展政策」経済セミナー、日本評論社、1990年6月 |
| 9 | 「ASEAN経済と日本−何が問題か」もっと知りたいASEAN、渡辺利夫編、弘文堂、1991年2月 |
| 10 | 「日本は中小企業研究を深め、世界に知的貢献を」エコノミスト、1992年7月 |
| 11 | 「内外価格差の経済学」経済セミナー、1993年8月（佐々波楊子、河井啓希との共著） |
| 12 | 「東アジア経済のダイナミズム」ジェトロセンター、1994年3月 |
| 13 | 「中小企業はアジアのすそ野産業となれ」エコノミスト、1994年5月 |
| 14 | 「財貨に体化されたサービス貿易：日本のケース」世界経済評論、1994年5月 |
| 15 | 「体制移行の政治経済学とは」経済セミナー、1994年7、8、9月（小浜裕久との共著） |
| 16 | 「スロヴァキアの市場経済化と中小企業開発」世界経済評論、1994年8月 |
| 17 |
「アジア太平洋地域における企業間関係と直接投資」世界経済評論、1994年9月、小島清編著『太平洋経済圏の生成：第3集』文真堂 2001年9月 |
| 18 | 「東欧諸国に地道な支援を」ジェトロセンター、1994年12月 |
| 19 | 「高度成長を続ける東アジア経済、取り残される日本」Global Business（週間ダイヤモンド臨時増刊）／ダイヤモンド社、1995年10月 |
| 20 | 「東アジア経済の急速な経済発展と今後の課題」ESP／経済企画庁、1995年10月 |
| 21 | 「対日直接投資の見方（やさしい経済学）」日本経済新聞、1995年12月 |
| 22 | 「APECの貿易と直接投資」経済セミナー／日本評論社、1996年2月 |
| 23 | 「対日直接投資拡大と日本経済の活性化」 『FIND Journal』対日投資サポートサービス Vol11 Spring 1996 |
| 24 | 「対日直接投資問題」『日本経済研究センター会報告』、1996年9月1日号 |
| 25 | 「世界貿易機関(WTO)の課題」『世界経済時報』 平成8年9月25日 |
| 26 | 対談「激変する世界の貿易構造の中で」『経済セミナー』1997年4月 |
| 27 | 書評『グローバリズムとリージョナリズム：新たな貿易秩序への模索』白石孝編著『アジア経済』第38巻第4号1997年4月 |
| 28 | 「アジア大平洋地域における企業・市場・政府（上）（下）」『世界経済評論』第41巻第5号1997年5月、第41巻第6号1997年6月、小島清編著『太平洋経済圏の生成：第3集』文真堂 2001年9月 |
| 29 | 「中小企業の活力こそが日本発展のカギ」『バンガード』1997年10月 |
| 30 | 「経済教室 創業の主役は普通の企業」『日本経済新聞』1997年12月11日 |
| 31 | 「海外直接投資と技術移転」『日本経済研究センター会報告』 1997年12月15日・1998年1月1日 |
| 32 |
対談「21世紀における日本と東アジアの新たな関係」『調査月報』No441、国民金融公庫、1998年1月 |
| 33 |
「創業が活性経済生む」『読売新聞』1998年1月16日 |
| 34 |
「創業支援の社会インフラを急げ」『週刊東洋経済』1998年2月21日 |
| 35 |
「貿易理論のイロハのイ」『週刊ダイヤモンド』1998年4月25日 |
| 36 |
シンポジウム「アジアに挑む経営者たち」『調査月報』国民金融公庫1998年5月 |
| 37 |
「グローバリゼーション」『週刊東洋経済』1998年6月27日 |
| 38 |
「国際比較からみた日本の生産性」『経済セミナー』1998年7月号 |
| 39 |
「中小企業危機の経済学」『週刊ダイヤモンド』1998年8月1日 |
| 40 |
「低下する生産性」『商工ジャーナル』1998年8月 |
| 41 |
「21世紀への提言：日本のあすを語る 早稲田IN NAGOYA」『中日新聞』1998年10月15日 |
| 42 |
「環境変化に適応する"変態"こそ重要」『バンガード』1998年11月 |
| 43 |
「経済教育を幼稚園児から準備：起業社会アメリカの重層構造」『週刊ダイヤモンド』1999年2月13日 |
| 44 |
「二十一世紀のアジアと日本の国際化」『早稲田講義録』1998年冬号 |
| 45 |
「アジア支援策」『Intellectual Cabinet』no2,1999年2月1日、国際研究奨学財団 |
| 46 |
「銀行貸し出しが縮小する中で、期待されるノンバンクの活用」『エコノミスト』毎日新聞社、1999年4月27日号 |
| 47 |
「日本の知的国際貢献と教育の国際化」『地球研ニュースレター』（財）地球産業文化研究所、1999年5月号 |
| 48 |
「次期交渉と投資ルール」『Intellectual Cabinet』no10,1999年6月15日、国際研究奨学財団 |
| 49 |
「新たな役割を求められるWTO：新ルール作りをめぐる課題」『月刊 Keidanren』1999年9月 |
| 50 |
「WTOの課題（やさしい経済学）」日本経済新聞、1999年10月 |
| 51 |
「21世紀の日本経済を支える中小企業」『Monthly Report（国民金融公庫調査月報）』1999年12月号、国民金融公庫 |
| 52 |
「経済教室：2国間の自由貿易協定 複数同時に積極推進を」『日本経済新聞』1999年12月10日 |
| 53 |
「貿易自由化に複数チャンネルの利用を：自由貿易協定の有用性」『旬刊経理情報』中央経済社、2000年3月1日 |
| 54 |
「試練にさらされる世界貿易体制」『国際経済・金融システム研究会』外務省・国際通貨研究所、2000年3月 |
| 55 |
座談会「奇跡はまたおきるのか」『ESP』2000年3月号、経済企画庁 |
| 56 |
「連載 20世紀の世界経済、1世界経済の発展：20世紀概観」『経済セミナー』2000年4月号 |
| 57 | 「連載 20世紀の世界経済、2アメリカの世紀」『経済セミナー』2000年5月号 |
| 58 | 「連載 20世紀の世界経済、3ウォール街の崩壊」『経済セミナー』2000年6月号 |
| 59 | 「連載 20世紀の世界経済、4ハイパーインフレーション」『経済セミナー』2000年7月号 |
| 60 | 「連載 20世紀の世界経済、5世界貿易の発展と貿易体制」『経済セミナー』2000年8月号 |
| 61 | 「連載 20世紀の世界経済、6国際通貨体制と国際金融機関」『経済セミナー』2000年9月号 |
| 62 | 「連載 20世紀の世界経済、7途上国経済の20世紀」『経済セミナー』2000年10月号 |
| 63 | 「連載 20世紀の世界経済、8東アジアの奇跡」『経済セミナー』2000年11月号 |
| 64 | 「連載 20世紀の世界経済、9計画経済の誕生と崩壊」『経済セミナー』2000年12月号 |
| 65 | 「連載 20世紀の世界経済、10エネルギーと環境」『経済セミナー』2001年1月号 |
| 66 | 「連載 20世紀の世界経済、11対外債務問題と経済危機」『経済セミナー』2001年2月号 |
| 67 | 「連載 20世紀の世界経済、12グローバリゼーションとリージョナリゼーション」『経済セミナー』2001年3月号 |
| 68 | 「貿易・投資の自由化と人材の育成がカギ」『通商弘報』2000年7月3日、日本貿易振興会 |
| 69 | 対談「アジア経済をどうみるか」『FUJI TIMES』2000年10月号、富士総合研究所 |
| 70 | 「新千年紀におけるグローバリゼーション」『世界経済評論』2000年10月号、世界経済研究協会、小島清編著『太平洋経済圏の生成：第3集』文真堂 2001年9月 |
| 71 | 「新時代の経済連携協定」『Intellectual Cabinet』No41,2000年12月1日、国際研究奨学財団 |
| 72 | 「開業率の低下と低迷する日本経済」『日本経済研究センター会報』2001年2月15日号 |
| 73 | 「低下する競争力、課題は山積」『Intellectual Cabinet』No46,2001年3月1日、国際研究奨学財団 |
| 74 | 「対アジア貿易政策」『政策課題2001』東京財団、2000年3月,『日本再生へのトータルプラン』竹中平蔵監修、東京財団編、朝日新聞社、2001年7月5日 |
| 75 | 「なぜ、日本・シンガポールFTA構想なのか」『外交フォーラム』2001年5月号（パネル討論） |
| 76 | 「低下する日本の競争力」『世界経済時報』第105号、世界経済調査会、2001年7月10日 |
| 77 | 「アジア経済における日本の役割とAOTSへの提言」『研修』no291、2001年秋、財団法人海外技術者研修協会（対談） |
| 78 | 「日本企業による海外での研究開発活動」『日本経済研究センター会報』no879、2001年12月15日/2002年1月1日合併号 |
| 79 | 「ブック・レビュー『アジア経済がよくわかる本』（小林俊之編著：中央経済社）」『金融ジャーナル』2002年2月号 |
| 80 | 「拡大する自由貿易協定と日本の選択」『日本経済研究センター会報』no879、2002年3月15日 |
| 81 | 「経済学って、何？」『早稲田に聞け、経済』新鐘65号、早稲田大学、2002年4月 |
| 82 | 「投資自由化と企業戦略（Sensor Focus/論壇）」『ジェトロセンサー』2002年6月号 |
| 83 | 「経済成長に不可欠な途上国における研究能力の向上（巻頭エッセイ）」『グローバルトレンド』第81号、2002年6月 |
| 84 | 「よりハイレベルの協定により、経済の活性化が期待できるシンガポールと日本」『プレジデント』2002年7月29日号 |
| 85 | 「自由貿易推進へ、農業自由化がカギ」『読売新聞』2002年8月15日 |
| 86 | 「経済連携構想の着実な実行がアジアの発展につながる」『経済人』社団法人関西経済連合、2002年11月号 |
| 87 | 「アジアの地域統合」『早稲田に聞け、アジア』新鐘67号、早稲田大学、2002年12月 |
| 88 | 「活発化する東アジアにおける自由貿易協定の意味」『東亜』2003年1月号 |
| 89 | 「活発化する東アジアのFTA競争」『世界週報』2003年1月21日号 |
| 90 | 「潮流FTA」『公明新聞』2003年1月22日 |
| 91 | 「FTAの動向と日本経済」（新春対談）『経営センサー』東レ経営研究所、2003年1月号 |
| 92 | 「中国を中心に進む東アジアにおける地域統合」『日中経協ジャーナル』日中経済協会、2003年2月号 |
| 93 | 「自由貿易協定（FTA）と世界経済」『ワールド・トレンド』アジア経済研究所、2003年2月号 |
| 94 | 「日本、FTA弾みに改革を」『日本経済新聞』（経済教室）、2003年2月7日 |
| 95 | 「なぜ東アジアFTAなのか」『外交フォーラム』2003年3月号 |
| 96 | 「急増する中国への直接投資」『経済セミナー』2003年3月号 |
| 97 | 「急増するFTA−世界経済の新潮流」『ていくおふ』全日本空輸 Winter 2003, No101 |
| 98 | 「国際情勢の動向と日本外交」『国際問題』2003年3月、No516（座談会） |
| 99 | 「中国の発展とグローバルな利益」『ESP』経済企画協会、374号、2003年6月 |
| 100 | 「SARSとアジア経済：中国の対策、成長を左右」『日本経済新聞』（経済教室）2003年6月3日 |
| 101 | 「「真の学歴社会」と「アウトプット主義」」『季刊 未来経営』10号、2003年夏季号 |
| 102 | 「世界のニュース、FTAって？」『国際協力』2003年10月号 |
| 103 | 「東アジアのFTAの動向」『JCER日本経済研究センター会報』2003年11月号（座談会） |
| 104 | 「東アジアにおけるFTAと日本の戦略：求められる政治家のリーダーシップ」『SQUET』（東京三菱ビジネススクエア）2003年11月 |
| 105 | 「ASEAN高成長再現に道」『日本経済新聞』（経済教室）2003年11月7日 |
| 106 | 「FTA競争に出遅！日本を縛る農業問題の軛」『週刊ダイヤモンド』2003年11月15日号 |
| 107 | 「アジアの“奇跡”は再び可能か：アジアプロジェクト報告」『日本経済研究センター会報』、2003年12月号 |
| 108 | 「FTAの課題と日本への影響」『ESP』2003年12月号（座談会） |
| 109 | 「アジア経済を再生させるために：日・ASEAN経済協力の可能性」『外交フォーラム』2004年1月号（座談会） |
| 110 | 「対内直接投資促進の政策課題」（研究員報告）『日本経済研究センター会報』、2004年1月号 |
| 111 | 「日中韓でEPA締結を」『日本経済新聞』（経済教室）2004年5月25日 |
| 112 | 「中小企業の海外進出における成功のカギ」『経済産業ジャーナル』2004年6月号 |
| 113 | 「なぜ、いまFTAなのか：日本のFTA戦略」『農業と経済』vol70, No10, 2004年8月号、5−13ページ |
| 114 | 「東アジアの自由貿易協定、10年後の発効数は20前後に」『週刊ダイヤモンド』2004年10月29日号、61ページ |
| 115 | 「為替レート変動と直接投資」研究員報告）『日本経済研究センター会報』、2005年1月号 |
| 116 | 「広域FTAから共同体へ」『日本経済新聞』（経済教室）2005年2月4日 |
| 117 | 「日中韓・ASEAN広域協力とFTAの可能性：アジア研究報告」『日本経済研究センター会報』、2005年3月号 |
| 118 | 「WTO新ラウンドの見通しと課題」『ジェトロセンサー』2005年4月号 |
| 119 | 「広域協力、FTAから共同体へ」『日本貿易会月報』2005年4月号 |
| 120 | 「拡大が期待される対日直接投資」『国際文化研修』2005年春、47号、6−14ページ |
| 121 | 「21世紀のグランド・デザイン」『ESP』2005年6月号（座談会）、4−19ページ |
| 122 | 「FTAと日本経済」『日経研月報』2005年8月号、4−10ページ |
| 122 | 「日本の21世紀グローバル化ビジョン」『世界週報』2005年8月9日号（座談会） |
| 123 | 「貿易政策の変遷：貿易摩擦からFTA・EPAへ」『外交フォーラム』2005年8月、40−45ページ |
| 124 | 「東アジアのサービス貿易自由化とFTA」（シンポジウム）『日本経済研究センター会報』2005年8月号、30−33ページ |
| 125 | 「経済政策を問う：戦略の一元化を急げ」『北海道新聞』2005年9月2日 |
| 126 | 「地域統合への理念と道筋：いまなぜ「東アジア共同体なのか」」（座談会）『外交フォーラム』2005年10月、14−25ページ |
| 127 | 「東アジアサミットへの期待と日本の課題」『世界週報』2005年12月20日号、8−11ページ |
| 128 | 「東アジア共同体におけるFTA戦略の課題」『月刊デイリータイムズ、Daily Times』株式会社デイリー社、vol20、2006年2月号、14−15ページ |
| 129 | 「経済発展へ貢献深めよ」（経済教室）『日本経済新聞』2006年1月16日 |
| 130 | 「FTAの新潮流と日本の戦略」（グローバルウォッチ No80）『日本経済研究センター会報』2006年6月 |
| 131 | 「グローバル化の進展と我が国の政策対応」『ESP』2006年6月 |
| 132 | 「EPA/FTAの基礎知識」『日本経団連タイムズ』 2006年6月29日から9回（7月6日、7月13日、7月20日、7月27日、8月3日、8月10日、8月17日、8月24日）連載 |
| 133 | 「東アジアの経済成長へ知的貢献を」『生産性新聞』2007年1月5日 |
| 134 | 「協力推進、分野ごとに」『日本経済新聞』2007年1月30日 |
| 135 | 「東アジア共同体」『ワセダ・アジアレビュー』No1 早稲田大学アジア研究機構、2007年4月、34−37ページ |
| 136 | 「日本アセアンEPA合意と日本の東アジア戦略」『国際貿易』日本国際貿易促進協会、2007年7月3日 |
| 137 | 「危機10周年のアジア経済：教訓と将来展望」（巻頭言）『国際問題』日本国際問題研究所、2007年7・8月号 |
| 138 | 「EPAの加速、農業改革の強化」（座談会）『ESP』内閣府、2007年8月 |
| 139 | 「アジアの成長と活力を取り込む経済統合の推進と課題」『日本貿易会月報』日本貿易会、2007年10月号 |
