日本と東アジア・東南アジアを主とする近隣アジアは、政治的・経済的さらには文化的にきわめて密接な相互依存関係にあります。
本プロジェクト研究は、近現代日本の国際環境、アジア近現代史の基本的な流れをマクロ的に把握しつつ、その中で日本と近隣アジアがいかなる関係を構築してきたのかを主テーマとします。また両者はその関係をとおし、いかなる他者認識を形成してきたのか、そして両者の関係にはいかなる連続性と変化がみられるのか、といった諸課題を考察することも目的とします。より具体的には、戦前期については日本の対アジア政策やアジア認識あるいは文化交流・ヒトの移動、戦中期については日本が提唱したアジア新秩序の理念とその実態、そして20世紀後半以降については日本がいかなる国際的、国内的な諸条件の中で、そしていかなるアジア認識、歴史認識に立脚しつつ、広義のアジア太平洋地域との関係を構築しようとしてきたか、そして近隣アジアはその日本との政治・経済・文化関係をどのように進めてきたのかといった諸問題を実証的に考察します。参加者には、修士論文の対象とする近隣アジアの特定地域について、歴史と文化を踏まえた総合的な関心と知識を有することが望まれます。
上記課題に接近するに際し、参加者は各自のディシプリン（政治学、歴史学、国際関係論等）に立脚しつつも、たえず隣接諸科学のトゥールと概念を積極的に援用しつつ学際的なものの見方を磨くことが求められます。同時に特定の時期・地域を修士論文の対象とするにあたっては、たえず通時的・通地域的な広がり（比較の視座）の中で把握することが必要です。
そうした学際的・複眼的な接近を意識しつつ、修士論文のテーマを初年度春学期中（9月入学者の場合は秋学期中）に絞り込みます。そして設定したテーマについて、内外の先行研究をクリティカルに検討しつつ、従来の研究の中で十分に論じられてこなかった個別テーマを発見し、かつそれを論証するのに必要な一次史料・関連文献の有無を確認します。またもう一方の当事者であるアジア諸国や欧米側の研究動向・史料状況を把握すると共にフィールド調査を具体化することが望まれます。こうしたリサーチの成果を各学期にとりまとめ、たえず自己の仮説を確認・修正しつつ論点を明確にし、2年度夏学期以降（9月入学者の場合は冬学期以降）の執筆活動（2年間で修了予定の場合）に入ります。
修士論文の執筆にあたっては、本プロジェクトに対応する発展科目（「アジアの中の日本論」）を中心に11科目（22単位）を履修することが必要ですが、初年次においては自分の修論テーマに狭く捉われるのではなく、広い視野から知的関心を磨くことが望まれます。通年のプロジェクト研究（含合宿）においては、基本的に毎回参加者の研究報告（最初の学期は、先行研究の輪読を主とする）と討論を軸に進めますが、テーマに応じ学内外の第一線の研究者・専門家との交流を積極的に行います。この他、関連諸機関へのインターン体験、協定校への短・長期の交換留学等もプロジェクト研究充実の一環として重視します。
以上やや堅い紹介だったかもしれませんが、アジア各地からの多彩な人材と共に活力と刺激に富んだ「フォーラム」にしたいと希望します。

近現代史における日本と東南アジア、東アジアを主とする近隣アジアとの関係の変遷と、その今日的位相を的確に把握することは、将来におけるこれら諸地域との信頼関係を構築する上でも不可欠な営為です。本プロジェクト研究指導では、戦前期については近隣アジア諸国・地域のナショナリズムと日本の政治外交との関係、戦中期については日本が提唱したアジア新秩序の理念とその実態、およびそれが相手側におけるいかなる政治的、社会・経済的、文化的変容をもたらしたのか否か、そして戦後期については日本がいかなる国際的、地域的、国内的な諸条件の中で、そしていかなるアジア認識、歴史認識に立脚しつつ、広義のアジア太平洋地域との関係を構築しようとしてきたかといった諸問題を理論的かつ実証的に考察します。参加者には、研究対象とする特定地域の言語、文化についての総合的な深い知識と先行研究についての十分な理解力を有することが望まれます。

上記課題に接近するに際し、参加者は各自のディシプリン（担当教員の専門分野との関連でいえば歴史学、政治学、国際関係論等の専攻が望ましい）に立脚しつつも、たえず隣接諸科学のトゥールと概念を積極的に摂取しつつ学際的なものの見方を磨くことが求められます。同時に特定の時期・地域・域内関係を博士論文の対象とするにあたっては、たえず通時的・通地域的な広がり（比較の視座）の中で把握することが必要です。オリジナリティに富んだ博士論文を作成するにあたっては、自分の主題に関連のある内外の先行研究をクリティカルに検討しつつ、従来の研究の中で十分に論じられてこなかった個別テーマを発見し、かつそれを論証するのに必要な一次史料・関連文献を検索します。とりわけ内外の公文書館、史料館等での史料調査、さらには関係者からのヒアリング調査が不可欠の工具となります。

なお将来研究職につくことを志す参加者は、アジア政経学会、東南アジア史学会、東アジア近代史研究会、日本国際政治学会等、本プロジェクト研究指導と密接に関わる学会の会員になり、月例研究会、年次大会等での積極的な研究発表等を行うことを希望します。さらにこれらの研究成果を日本以外の諸外国さらには国際学界等に還元する能力を高めてほしいと期待します。