機 構 紹 介 
about Advanced Collaborative Research Organization for Smart Society

機構長挨拶

スマート社会技術融合研究機構を設立

 近年、私たちの生活のあらゆる場面でICTの活用が広がり、ものごとの融合が促進され、これまでにない新たな価値・サービスが生まれる土壌が育まれています。早稲田大学では、このような状況を「スマート社会」到来の胎動ととらえ、この度スマート社会技術融合研究機構を設立しました。
本研究機構では、住・食ならびに労働という基本生活シーンが、快適・健全・安心で環境に優しくサポートされることを「スマート社会」の普遍的な本質とした上で、「融合によるイノベーション」をキーワードに、時代の移り変わり、技術の革新を見据えてその概念を絶えず進化させていきます。

様々なスマートドメインが情報・エネルギー・サービスでつながる社会

 この目的の実現のため、基盤ドメインとして「スマートフード」「スマートモビリティ」「スマートヘルスサポート」「スマートハウス・マンション・ビル」「スマートグリッド」を設定、各分野における早稲田大学教授陣の研究・知見を結集・統合し、これらの分野が相互に連携するプラットフォームを構築します。さらに、技術の開発と実社会への実装を加速するため、産学連携の組織として、スマート社会技術推進協議会、スマート社会技術研究会を設立します。スマート社会技術推進協議会は、インフラ事業者を中心メンバーとし、「スマート社会」の在り方・ビジョンの構築を進めます。一方、スマート社会技術研究会は、ハードウエア・ソフトウエアなど、ビジョンの達成のために不可欠なコンポーネントを共同研究・開発プロジェクトへの参画などを通して提供し、社会への実装を目指す活動を展開します。さらに、本機構では、これらの活動に参画する各企業から多くの“人財”が互いに交流し、ビジョンを共有し、自由闊達に議論する場を提供します。

2020年の東京オリンピックへ

 今後、理想像としての「スマート社会」像を描き、実現へ向けた技術の開発、展開、実装を牽引し、来る2020年の東京オリンピックへのアウトリーチをシンボル的ターゲットとして、活動を進めていきます。

機構長 林 泰弘 教授

機構長 林 泰弘 教授

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