カリキュラムの編成
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基礎から応用までの
バランスの取れたカリキュラム編成
会計専門家として最低限必要な知識は、基礎科目群によって習得することができます。同様に、会計専門家として活躍するための発展的な知識はコア科目群によって習得することができます。これらの科目に関しては、単に講義形式の授業科目を履修するだけでは知識の定着には十分ではないと考え、講義科目と並行してワークアウト科目を設け、学習内容を適切な形式で文章に表現する練習を行います。
また、基礎科目およびコア科目の履修後は、実務・応用科目群を選択履修することになりますが、本研究科では50を超える実務・応用科目を設置し、会計専門家が必要とするあらゆる領域について学習することが可能です。実務・応用科目群では、単に実用的な知識および手法の習得にとどまらず、事例研究形式、ワークショップ形式、プレゼンテーション形式などを取り入れたさまざまな授業形態を採用しています。
カリキュラムの特色
| （1） 計算科目 | 簿記および原価計算は、簿記2級合格程度の実力から公認会計士短答式試験、さらには論文式試験に対応するよう、科目の配列が考えられています。簿記では基礎簿記に始まり簿記、簿記各論、財務会計各論Ⅰが、原価計算では基礎原価計算に始まり、原価計算、管理会計各論Ⅰが用意されています。 |
|---|---|
| （2） 会計科目 | 財務会計、管理会計および監査の領域では、それぞれⅠ・Ⅱですべての領域を網羅するほか、財務会計および管理会計では各論を設けて、さらに詳細な論点を学習することができます。 |
| （3） 法律科目 | 租税法および企業法についても充実した科目が設置されています。租税法の領域では、租税法で法体系を学び、法人税法Ⅰ・Ⅱ、所得税法および消費税法では、個別の領域について詳細な学習をします。企業法もⅠ・Ⅱで、企業法の領域を網羅する学習ができます。 |
| （4） 経済・経営・統計 | 関連科目も充実しています。ミクロ・マクロ経済学はもちろん、戦略論・組織論、ファイナンス、さらには数学や統計学など、マネジメントに必須な科目が多数設置されています。 |
| （5） ワークショップ科目 | ワークショップ科目は、ひとつのテーマについて深く掘り下げ、学生が各自テーマについて調査を行い、資料を作成し、プレゼンテーションを行うものです。このため、クラスサイズは20名に限定されており、これを超える希望者がある場合には書類選考や面接が行われます。監査法人から教員を迎えている監査系のワークショップはとくに人気があり、多くの学生が学んでいます。 |
| （6） テーマ研究 | テーマ研究は、会計専門コースおよび国際会計専門コースに設置されており、学生が選択したテーマについて深く研究を行い、1.5年をかけて論文としてまとめることを目的とする科目です。現在、財務会計、管理会計、監査、租税法、経済学、オペレーションズ・リサーチの領域を対象としたテーマ研究が設置されています。例年20名ほどの学生がテーマ研究を履修しており、指導教員のもとでゼミ活動を行っています。なお、高度会計専門コースでは、論文執筆のための研究科目が必修となっており、出願書類を提出する時点で指導教員を決めなければなりません。 |
| （7） ワークアウト科目 | 講義で聞いた内容がきちんと定着したかどうか、また、論理的な組み立てで文章にできるかどうかを確認するための科目です。講義の復習のために、そして公認会計士試験に役立てるために、ワークアウト科目を幅広く実施しています。基本的に、2回の講義に対して1回のワークアウトが実施されています。なお、ワークアウト科目は、修了後も無料で受講することができます。 ワークアウト科目においては、チューター制度を採用しています。公認会計士試験に最近合格した方や税理士、公認会計士の方々などがチューターとして作問、解説や採点などを担当しています。 |
| （8） 監査法人・企業との連携 | 本研究科では、多数の実務家教員を監査法人や企業から招いています。監査法人では、あずさ監査法人、新日本監査法人および監査法人トーマツ等からワークショップ等に教員を招いています。企業からは、アクセンチュア、アビームコンサルティング、ベリングポイントなどのコンサルティング会社、SAPジャパンやUBS証券などの外資系大手企業などからも教員を招いています。これほどの陣容は、ビジネス・スクールでも稀であり、理論と実務の融合を図り、即戦力になる人材を育成することを目標とする本研究科ならではの特徴となっています。 |
